リノベーションの相談ならココナラ｜知らないと損する3つの制度と失敗しないコツ

いざお家のリノベーションしようと思っても、 周りに経験者がいないと誰に相談したらいいか分かりませんよね。この記事では、チェックしておくべき3つの制度と失敗してしまう人の2つの特徴、信頼できる相談先をご紹介します。賢く制度を利用して理想的な家にリノベーションしましょう！

1 知らないと損！リノベーションする前にチェックするべき3つの制度
2 リノベーションで失敗してしまう人の2つの特徴
3 専門家に相談して最高の家にリノベーションしよう！

知らないと損！リノベーションする前にチェックするべき3つの制度

ここではリノベーションをする前にチェックするべき3つの制度をまとめます。
リノベーションに関する制度は複雑なものも多いですが、賢く利用すればお得に自宅を改装できる制度なので効率よく活用しましょう！

リノベーションとリフォームの違い
リノベーションとリフォームは原則、異なる意味を持ちます。
リノベーションは、元々ある建物に、新しく機能や価値を加える改装工事のこと。
対してリフォームは、建物の老朽化したした部分を修復する改装工事を指します。
なおこれからご紹介する制度では、リフォームとリノベーションどちらの改装も対象としています。

ほとんどの補助金は、税金で運営されていることもあり、予算と期間が限られています。
基本的に着工前に申請が必要なものが多く、「○月○日までに工事を完了させること」といった条件付きの場合が多いため、完成予定日の調節も必要です。

その1 次世代住宅ポイント制度

次世代住宅ポイント制度とは、 消費税率の引き上げに備えて住宅の新築やリフォームをした方を対象として、様々な商品等と交換できるポイントが発行される制度です。

本来は、令和2年3月31日までの契約が対象でしたが、コロナウイルスの影響によって事業者からやむを得ず受注や契約を断られるなど令和2年3月31日までに契約できなかった方は、令和2年4月7日から8月31日までに契約を行った場合でもポイントの申請が可能となりました。

詳しくは下記のページから最新情報をご確認ください。
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000170.html

対象となるリフォーム工事

開口部の断熱改修

外壁、屋根・天井または床の断熱改修

エコ住宅設備の設置

バリアフリー改修

耐震改修

家事負担軽減に資する設備の設置

リフォーム瑕疵保険への加入

インスペクションの実施

若者・子育て世帯が既存住宅を購入して行う一定規模以上のリフォーム

上記の1〜9のいずれかに該当すること
※若者世帯とは、2018年12月21日（閣議決定日）時点で40歳未満の世帯。
※子育て世帯とは、2018年12月21日（閣議決定日）時点で18歳未満の子を有する世帯、または申請時点で18歳未満の子を有する世帯。
※対象住宅の性能・対象工事等の内容に応じてその性能を証明する書類が必要になります。

その2 国からの補助制度

国からのリフォームに関する補助制度は、次世代住宅ポイント制度の他にもいろいろ用意されています。
具体的には、 「長期優良化住宅化リフォーム推進事業」や「介護保険法に基づく住宅改修費の支給」などの形で国からの補助制度を受けることができます。

このように、国からの補助金・助成金は、バリアフリー工事の際や子育てのしやすい環境の整備を図る際に利用しやすい制度が多いのが特徴です。
https://www.kenken.go.jp/chouki_r/

その3 自治体からの補助金・助成金

市町村などの自治体からも補助金・助成金が出ることがあります。
お住まいの地域ごとに利用できる自治体独自の補助金・助成金は、 耐震リフォームや省エネリフォームの際に利用しやすい制度が多いのが特徴です。

詳しくは下記の地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト(令和元年度版)を使用して利用できる助成金・補助金を確認しましょう。
http://www.j-reform.com/reform-support/

リノベーションで失敗してしまう人の2つの特徴

ここではリノベーションで失敗してしまう人の特徴を2つご紹介します。
悔いのないリノベーションを実現するためにも自分がこの特徴に当てはまってないかチェックしてみてくださいね！

その1 リフォームローンの種類を把握していない

リフォームローンとは、リフォーム工事の際に金融機関から借り入れるローンのことで 「無担保型リフォームローン」と「担保型リフォームローン」の二種類が存在します。
ご自身の借入金額と返済期間を考慮して、複数の金融機関のリフォームローンを比較検討しましょう。

また、リフォームローンを利用してリフォームした際に、ローン残高の1%を取得税から10年間控除する住宅ローン減税の制度もあるので、詳しくは以下のサイトを確認してください。
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk2_000017.html

その2 専門家に相談するのが遅すぎる

初めて自宅をリノベーションする方は、手探り状態で計画を始めるため、何度もリフォームローンに関して金融機関に足を運んだり、補助金・助成金に関して役所で確認したりする方がほとんどです。

そんな手間のかかるリノベーションに関する下調べの手間を省きたい方は、リノベーション計画の初期段階で専門家に相談するのがおすすめ。
ココナラでイノベーションの専門家に相談することで、リノベーションの目的や地域にあった最適な制度を提案することが可能です。
大事なリノベーションで失敗したくない人ほど積極的に専門家への相談を利用しましょう！